世界の肥満の市場規模、疾患概要、疫学予測：2026年調査レポートを発表

株式会社マーケットリサーチセンター（本社：東京都港区、世界の市場調査資料販売）では、「世界の肥満の市場規模、疾患概要、疫学予測、英文タイトル：Obesity Epidemiology Forecast; Disease Overview; Epidemiology Forecast; Patient Pool Analysis」調査資料を発表しました。本資料には、市場規模、疾患概要、疫学予測、患者数分析（日本、米国、ヨーロッパ、インドなど）、治療上の課題・アンメットニーズなどの情報などが盛り込まれています。

■主な掲載内容

本レポートは、肥満（Obesity）の疫学動向について、過去の患者推移と2026～2035年の将来予測を整理した市場調査レポートである。肥満は過剰な体脂肪の蓄積を特徴とする慢性疾患であり、糖尿病、心血管疾患、高血圧、一部の癌などのリスク上昇と関連する。調査会社は、成人だけでなく小児・思春期でも過体重・肥満が高水準で推移していることを踏まえ、2025年を基準年、2019～2025年を過去分析期間、2026～2035年を予測期間として、米国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、英国、日本、インドの8主要市場における有病率、年齢、性別、病型、診断患者数などを分析している。今後も肥満有病率は上昇すると予測されており、生活習慣介入、予防、早期治療、長期的な体重管理の重要性が強調されている。

肥満は、摂取エネルギーと消費エネルギーの不均衡を基礎としつつ、遺伝的素因、食行動、身体活動、生活環境など複数の要因が関与する多因子性疾患として説明されている。単純に「食べ過ぎ」だけで生じる疾患ではなく、個人要因と環境要因が重なって形成される慢性的な病態である。

分類としては、過体重、Class I～III肥満、さらに症候性または二次性肥満などが挙げられている。また、脂肪分布も代謝リスクに影響し、腹部に脂肪が集中するandroid型と、臀部・大腿部に多いgynoid型などが区別される。

肥満の臨床的問題は体重そのものだけではなく、心血管疾患、糖尿病、高血圧、一部の癌などの慢性疾患リスクを高めることにある。さらに、移動能力低下、QOL低下、心理社会的負担にも影響するとされるため、長期的な疾病負担は大きい。

世界では2022年に、18歳以上の成人約25億人が過体重に分類され、そのうち約8億9,000万人が肥満だったとされる。割合では、成人の約43％が過体重、約16％が肥満である。

ここで重要なのは、「25億人」と「8億9,000万人」を別集団として加算してはいけない点である。8億9,000万人の肥満者は25億人の過体重人口に含まれる。つまり、25億人は広義の過体重人口、その内数として8億9,000万人が肥満という構造である。

同様に、成人43％が過体重、16％が肥満という数字も、43％と16％を加えて59％とするのは不適切である。肥満は過体重カテゴリーの中に含まれるためである。

1990年以降、成人肥満の有病率は2倍以上に増加し、思春期の肥満は約4倍に増えたとされる。これは世界的に肥満負担が長期的に上昇していることを示している。

ただし、「有病率が2倍」「4倍」という記述は、絶対患者数の増加だけではなく、人口に占める割合自体が大きく上昇したことを意味する。

小児では、2024年に5歳未満の約3,500万人が過体重と推定されている。

また、2022年には5～19歳の小児・思春期約3億9,000万人が過体重とされる。

この5歳未満3,500万人と5～19歳3億9,000万人は年齢階級が異なるため、同じ集団の重複ではないが、基準年も2024年と2022年で異なる。

したがって、小児肥満負担を一つの年の数字として単純に合算するのは慎重である。

5～19歳の過体重有病率は、1990年の8％から2022年には20％へ上昇したとされる。

この上昇は男女ともほぼ同様に認められたとされ、少なくともこの年齢層では大きな性差よりも、男女共通の増加傾向が重要な特徴である。

小児・思春期の過体重が持続することは、公衆衛生上特に重要である。若年期から過剰体重があると、その後成人肥満へ移行する可能性が高まり、糖尿病や心血管疾患などの長期リスクにも影響するためである。

ただし、今回の資料では小児の「過体重」と「肥満」の割合が完全に分けて示されているわけではない。そのため、5～19歳の20％を「肥満率」と解釈するべきではなく、「過体重率」として読む必要がある。

米国では、2021～2023年に20歳以上成人の約40.3％が肥満と分類された。

これは冒頭の「40％超」という説明に対応する主要な数字であり、米国では成人肥満が非常に高い水準にあることを示している。

さらに、米国成人の73.6％が過体重または肥満とされる。

ここでは、40.3％が「肥満」、73.6％が「過体重または肥満」であり、分母・分類が異なる。

したがって、40.3％と73.6％を加算してはいけない。73.6％の中に40.3％の肥満者が含まれている。

米国の成人では、およそ4割が肥満、4人に3人近くが少なくとも過体重または肥満という非常に大きな疾病負担があると整理できる。

米国の小児・思春期では、肥満有病率が12～19歳で22.9％、6～11歳で22.1％、2～5歳で14.9％とされる。

この数値から、学童期から思春期では約5人に1人以上が肥満であり、就学前でも約15％に達していることが分かる。

年齢別には2～5歳が14.9％とやや低いが、6歳以降では22％前後まで上昇している。

ただし、これらは米国の「肥満」有病率であり、過体重を含めればさらに大きな割合になる。

したがって、小児肥満対策では、思春期になってから体重減少を目指すだけでなく、幼児期から食事・身体活動・生活習慣を改善する予防的介入が重要になる。

英国では、成人の約64％が過体重または肥満、約28％が肥満とされる。

ここでも、64％と28％は別々の集団ではなく、64％の中に28％の肥満者が含まれる。

英国の成人肥満率28％は米国の40.3％より低いが、両国とも非常に高い水準にある。

ただし、米国40.3％は2021～2023年のCDCデータ、英国28％は政府統計であり、調査方法、年齢範囲、測定方法、対象年度が同一とは限らないため、国別差を完全に同条件で比較した数字とは言えない。

また、英国では「significant health inequalities」が強調されており、肥満負担がすべての人口集団に均等に分布しているわけではないことが示唆されている。

ただし、今回の資料では社会経済階層、地域、人種・民族別の具体的格差数値は示されていない。

ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、日本、インドについては、今回の抜粋では具体的な肥満有病率や患者数は提示されていない。

したがって、8主要市場を対象としたレポートではあるものの、この資料だけで定量的な比較ができるのは主として米国と英国である。

また、世界全体の43％過体重、16％肥満という数値を、そのまま各国へ適用することはできない。肥満有病率は食生活、身体活動、都市化、社会経済環境、年齢構成などによって大きく異なるためである。

疫学上、「過体重」と「肥満」を区別することは特に重要である。今回の資料では両者が頻繁に並記されているため、指標を混同すると患者数を大きく誤解する可能性がある。

たとえば、世界成人25億人は過体重全体で、そのうち8億9,000万人が肥満である。米国成人73.6％は過体重または肥満で、その中の40.3％が肥満である。英国64％も過体重または肥満で、その中の28％が肥満である。

したがって、今後の市場規模を評価する場合も、単なる「excess weight」市場と、医学的に肥満治療の対象となる患者集団を分ける必要がある。

肥満治療は多面的であり、生活習慣介入、薬物療法、外科治療を組み合わせる。

基本となるのは食事内容の改善、身体活動増加、行動療法である。

ただし、肥満は慢性疾患であるため、短期間の減量だけではなく、減少した体重を長期的に維持することが重要となる。

薬物療法については、GLP-1受容体作動薬、オルリスタット、その他の承認薬が挙げられている。

資料では、一般にBMI 30以上、またはBMI 27以上で肥満関連併存疾患を有する患者が薬物療法の対象となり得るとされる。

ただし、これは概括的な適応基準であり、実際の使用は各国の承認条件、併存疾患、禁忌、患者背景によって異なる。

GLP-1受容体作動薬などの薬物療法は、生活習慣介入だけでは十分な減量が得られない患者にとって重要な選択肢となる。

一方、薬剤を使用すれば生活習慣管理が不要になるわけではなく、食事・身体活動・行動療法を組み合わせることが前提となる。

高度肥満では減量・代謝手術、いわゆるbariatric surgeryが検討される。

外科治療は大幅な体重減少だけでなく、糖代謝などの代謝性合併症改善にも寄与するとされる。

ただし、すべての肥満患者が手術適応になるわけではなく、重症度、合併症、これまでの治療、手術リスクなどを総合的に評価する必要がある。

また、肥満治療は体重だけを治療するものではなく、糖尿病、高血圧、脂質異常、心血管リスクなどの併存疾患を同時に管理する必要がある。

そのため、治療成功は単純な体重減少率だけでなく、代謝指標、身体機能、QOL、長期合併症リスクの改善まで含めて評価する必要がある。

2026～2035年の患者プールを押し上げる第一の要因は、すでに高い肥満有病率が持続していることである。

第二に、小児・思春期の過体重・肥満が高水準で推移しているため、成人期まで肥満が持続する患者が増える可能性がある。

第三に、生活環境や身体活動不足などの要因が改善しない場合、新規肥満患者が継続的に発生する可能性がある。

第四に、肥満が慢性疾患としてより強く認識されるようになれば、これまで未治療だった患者が医療機関で診断・治療されるようになり、「診断患者数」が増える可能性がある。

したがって、2026～2035年に肥満治療市場が拡大しても、それは真の肥満発生率上昇だけでなく、診断率・治療率の向上も反映する可能性がある。

一方、予防介入が有効であれば、特に小児期からの新規肥満発生を抑えることができる。

資料では、健康的な食事、身体活動、生活習慣教育、公衆衛生キャンペーンなどの重要性が強調されている。

このため、肥満対策は医療機関内の治療だけでは完結せず、学校、家庭、地域社会、食品環境などを含めた公衆衛生的アプローチが必要になる。

小児・思春期では、成人のように短期的な減量だけを目標とするのではなく、成長を考慮しながら健康的な生活習慣を長期間形成することが重要となる。

市場の観点では、肥満は患者数が極めて多く、薬物療法の適応拡大や長期投与によって医療需要が非常に大きくなり得る。

さらに、肥満関連併存疾患が多いため、肥満治療によって糖尿病や心血管疾患などの将来的な医療負担をどの程度軽減できるかも重要になる。

そのため、2026～2035年の肥満市場を評価する際には、単純な患者数だけでなく、治療対象BMI、併存疾患、薬物療法到達率、治療継続率、外科治療適応などによる患者層別化が必要になる。

全体として本レポートは、肥満を「過剰な体脂肪蓄積によって糖尿病、心血管疾患、高血圧、一部の癌、身体機能低下、心理社会的問題など幅広い健康影響を引き起こす、世界的に急増している慢性疾患」と位置づけている。

2022年には世界成人約25億人が過体重で、そのうち約8億9,000万人が肥満、割合では43％が過体重、16％が肥満だった。1990年以降、成人肥満有病率は2倍以上、思春期肥満は4倍に増加している。

小児・思春期でも負担は大きく、2024年には5歳未満約3,500万人が過体重、2022年には5～19歳約3億9,000万人が過体重だった。5～19歳の過体重率は1990年8％から2022年20％へ上昇し、男女とも同様の傾向がみられる。

米国では成人肥満率が40.3％、過体重または肥満が73.6％であり、若年層でも12～19歳22.9％、6～11歳22.1％、2～5歳14.9％が肥満とされる。英国では成人64％が過体重または肥満、28％が肥満である。

ただし、「過体重」と「肥満」は重複するカテゴリーであるため、これらの数値を加算してはいけない。また、国ごとに統計年度・測定法・対象年齢が異なる可能性があるため、米国と英国を完全な同条件で比較した値とはみなせない。

治療では、食事改善、身体活動、行動療法を基礎とし、必要に応じてGLP-1受容体作動薬、オルリスタットなどの薬物療法を加える。重症例では減量・代謝手術が検討され、併存する糖尿病、高血圧なども同時に管理する。長期成功には継続的なフォローと体重維持が不可欠である。

2026～2035年の疫学・市場動向を考えるうえでは、成人の高い肥満有病率に加え、小児・思春期で過体重が持続していることが将来の患者数増加につながる可能性がある。一方で、診断・治療の普及によって患者数が統計上増加する側面もあり、有病率上昇と治療到達率上昇を区別して解釈する必要がある。

したがって、今後の肥満対策における中心的課題は、肥満を単なる生活習慣上の問題や美容上の問題として扱うのではなく、長期的な合併症リスクを伴う慢性疾患として早期から管理すること、成人では生活習慣、薬物療法、外科治療を適切に組み合わせること、小児・思春期では家庭・学校・地域を含む予防を強化すること、そして減量後の再増加を防ぐため長期的に治療を継続することである。2026～2035年は、単純な減量量だけではなく、糖尿病・心血管疾患などの合併症予防、QOL改善、持続可能な体重管理をどこまで実現できるかが、臨床・公衆衛生・疫学・市場の主要テーマになるとまとめられる。

※目次構成

01
序文
1.1　はじめに
1.2　調査目的
1.3　調査方法および前提条件

02
エグゼクティブサマリー

03
肥満症市場概要（8主要市場）
3.1　肥満症市場の過去市場規模（2019年～2025年）
3.2　肥満症市場の予測市場規模（2026年～2035年）

04
肥満症疫学概要（8主要市場）
4.1　肥満症疫学状況（2019年～2025年）
4.2　肥満症疫学予測（2026年～2035年）

05
疾患概要
5.1　症状および徴候
5.2　原因
5.3　リスク要因
5.4　ガイドラインおよび病期分類
5.5　病態生理
5.6　スクリーニングおよび診断
5.7　肥満症の種類

06
患者プロファイル
6.1　患者プロファイル概要
6.2　患者心理および感情面への影響要因

07
疫学状況および予測（8主要市場：2019年～2035年）
7.1　主要調査結果
7.2　前提条件および根拠
7.3　肥満症の診断済み有病患者数
7.4　種類別の肥満症患者数
7.5　性別別の肥満症患者数
7.6　年齢別の肥満症患者数

08
疫学状況および予測：米国（2019年～2035年）
8.1　米国における前提条件および根拠
8.2　米国における肥満症の診断済み有病患者数
8.3　米国における種類別の肥満症患者数
8.4　米国における性別別の肥満症患者数
8.5　米国における年齢別の肥満症患者数

09
疫学状況および予測：英国（2019年～2035年）
9.1　英国における前提条件および根拠
9.2　英国における肥満症の診断済み有病患者数
9.3　英国における種類別の肥満症患者数
9.4　英国における性別別の肥満症患者数
9.5　英国における年齢別の肥満症患者数

10
疫学状況および予測：ドイツ（2019年～2035年）
10.1　ドイツにおける前提条件および根拠
10.2　ドイツにおける肥満症の診断済み有病患者数
10.3　ドイツにおける種類別の肥満症患者数
10.4　ドイツにおける性別別の肥満症患者数
10.5　ドイツにおける年齢別の肥満症患者数

11
疫学状況および予測：フランス（2019年～2035年）
11.1　フランスにおける前提条件および根拠
11.2　フランスにおける肥満症の診断済み有病患者数
11.3　フランスにおける種類別の肥満症患者数
11.4　フランスにおける性別別の肥満症患者数
11.5　フランスにおける年齢別の肥満症患者数

12
疫学状況および予測：イタリア（2019年～2035年）
12.1　イタリアにおける前提条件および根拠
12.2　イタリアにおける肥満症の診断済み有病患者数
12.3　イタリアにおける種類別の肥満症患者数
12.4　イタリアにおける性別別の肥満症患者数
12.5　イタリアにおける年齢別の肥満症患者数

13
疫学状況および予測：スペイン（2019年～2035年）
13.1　スペインにおける前提条件および根拠
13.2　スペインにおける肥満症の診断済み有病患者数
13.3　スペインにおける種類別の肥満症患者数
13.4　スペインにおける性別別の肥満症患者数
13.5　スペインにおける年齢別の肥満症患者数

14
疫学状況および予測：日本（2019年～2035年）
14.1　日本における前提条件および根拠
14.2　日本における肥満症の診断済み有病患者数
14.3　日本における種類別の肥満症患者数
14.4　日本における性別別の肥満症患者数
14.5　日本における年齢別の肥満症患者数

15
疫学状況および予測：インド（2019年～2035年）
15.1　インドにおける前提条件および根拠
15.2　インドにおける肥満症の診断済み有病患者数
15.3　インドにおける種類別の肥満症患者数
15.4　インドにおける性別別の肥満症患者数
15.5　インドにおける年齢別の肥満症患者数

16
患者経路

17
治療課題および未充足ニーズ

18
キーオピニオンリーダー（KOL）による洞察

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