スナックの日本市場(2026年-2035年)、市場規模・分析レポートを発表
株式会社マーケットリサーチセンター(本社:東京都港区、世界の市場調査資料販売)では、「スナックの日本市場(2026年-2035年)、英文タイトル:Japan Snacks Market 2026-2035」調査資料を発表しました。本資料には、スナックの日本市場規模、動向、セグメント別予測、関連企業の情報などが盛り込まれています。
■主な掲載内容
日本のスナック市場は、2025年時点で549.4億米ドル規模に達しており、2026年から2035年にかけて年平均成長率(CAGR)4.4%で拡大し、2035年には845.1億米ドルに達すると予測されている。市場成長を支える大きな要因は、地域限定・期間限定フレーバーによる衝動購買、健康・機能性ニーズ、サステナビリティ対応、コンビニの強い販売網、EC・D2Cの拡大である。製品別では冷凍スナックがCAGR5.0%、流通別ではオンラインが8.8%と、市場平均を上回る成長が見込まれている。
日本市場では、地域の特産品や伝統的な味を使った限定商品が強い販売促進効果を持っている。メーカーは地元生産者との共同開発などを通じ、味噌、抹茶、柚子、きなこ、地域ラーメンなどをスナックへ取り入れ、季節性や地域性を演出している。単なる定番商品の大量販売よりも、「今しか買えない」「この地域らしい」という希少性が購買のきっかけになっている。
サステナビリティでは、食品製造時に余る野菜の皮や果肉などを再利用したアップサイクルスナックが注目されている。レポートでは、農林水産省のデータとして、日本の食品廃棄量が2022年に51万トン削減されたとされており、食品ロス削減への社会的関心が商品開発にも反映されている。味や新奇性だけでなく、「廃棄される原料を有効活用した商品」であること自体がブランド価値になりつつある。
包装や原材料でも環境・健康志向が強まっている。企業は持続可能な包装やクリーンラベルを重視し、人工添加物、合成着色料、GMOなどを避けたい消費者に対応している。JASの有機認証や原料トレーサビリティへの関心も高まり、「単一産地の米菓」や「契約農家由来のドライフルーツ」にQRコードを付けて原料の由来を確認できるようにする取り組みも紹介されている。
健康志向では、機能性スナックの拡大が重要なトレンドとなっている。レポートでは、MeijiやAsahiなどがプロバイオティクス、コラーゲン、食物繊維などを配合した商品を開発し、免疫、消化、気分などの機能を訴求する動きが示されている。また、「ビューティーグミ」や「脳機能を意識したチョコレート」など、働く成人や高齢者を対象にした商品も伸びているとされる。
一方、日本独自の興味深い傾向として、刺激や甘さを極端に強くしない「控えめなスナック」への需要も挙げられている。Kanroの「味のしない?飴」のような商品は、もともとマスク着用時を意識して開発されたが、目立ちにくさやマイルドな甘さを好む消費者にも受け入れられたとされる。健康志向だけでなく、低刺激・控えめという価値が商品差別化につながる点は日本市場の特徴の一つである。
製品別では、冷凍、セイボリー、フルーツ、菓子、ベーカリー、その他に分類される。最大カテゴリーはセイボリースナックであり、米菓、海藻スナック、うま味系チップスなど、日本人になじみの深い味が需要を支えている。KoikeyaやCalbeeは、スープをイメージしたチップスや地域ラーメン味など、伝統と新奇性を組み合わせた商品を展開している。
セイボリー分野では健康対応も進んでおり、揚げるのではなく焼いた商品、野菜ベースのクリスプ、たんぱく質を意識したパフなどが増えている。つまり、セイボリー市場では「濃いうま味」という従来の魅力を維持しながら、脂質や栄養面を改善する方向が進んでいる。
冷凍スナックは2026~2035年にCAGR5.0%で成長すると予測され、製品タイプ別では高成長分野の一つである。今回の概要では具体的な冷凍スナックの内訳は示されていないが、利便性や保存性を求める需要が成長を支えると考えられる。
フルーツスナックもCAGR4.7%と比較的高い成長が見込まれる。フリーズドライみかん、コラーゲン入りフルーツバー、柚子ゼリーなどが例として挙げられ、シャインマスカットや巨峰といった日本産果実を使うことで差別化が図られている。消費者がこうした商品を「罪悪感の少ない間食」と捉える傾向や、食育を通じた果物摂取促進も需要を支えるとされる。
流通では、スーパー・ハイパーマーケット、コンビニ、オンライン、その他に分類されるが、最大の販売チャネルはコンビニである。7-Eleven、Lawson、FamilyMartなどを合わせて5万6,000店以上の店舗網があり、新商品の試験販売、季節限定商品、メーカーとの共同開発に適した販路となっている。アニメ、著名シェフ、SNSインフルエンサーとのコラボレーションによって、新商品を短期間で広く認知させやすい点も強みである。
コンビニでは、限定性が購買頻度を高める重要な仕組みになっている。「月見」をテーマにした菓子のような季節限定商品を投入し、短期間の話題性によって来店を促す。メーカーにとっては、全国的な店舗網を使って新しい味やフォーマットを素早く検証できるため、商品開発と流通が密接に結び付いている。
一方、最も速く成長する流通チャネルはオンラインで、2026~2035年のCAGRは8.8%と予測されている。RakutenやAmazon Japanでは限定スナックボックスや地域商品を販売でき、店舗の棚面積に制約されずニッチ商品を展開できる。AIを使って消費者の味の嗜好を分析し、好みに応じたスナックを配送するサブスクリプションモデルも登場している。
レポートでは、CalbeeがEC限定のAI生成フレーバー商品を展開する事例や、SnackMe、MujirushiなどがAIパーソナライズ型のスナック配送を提供する例が挙げられている。デジタル販売では、ライブ配信による試食企画やインフルエンサーを使った商品投入も行われ、特にGen Zや都市部の働く消費者への接点として重要性が高まっている。
2024年には、大手コンビニチェーンの売上が11.8兆円に達し、一方でオンライン食品市場も404億米ドル規模になったとレポートでは記載されている。したがって、日本のスナック流通は、コンビニという高密度な物理チャネルと、急成長するECという二つの販売基盤が並行して拡大する構造になっている。
海外展開も競争戦略の一部になっている。2025年1月にはCalbeeが米国カリフォルニア州Maderaの拠点を「Snack Lab」へ転換し、商品開発、自動化、サステナビリティを強化した。これは米国消費者向けの取り組みだが、日本発のスナック技術やフレーバー開発を海外市場へ適応させる輸出志向の動きとして位置付けられている。
競争環境では、フレーバーイノベーション、健康機能、AIパーソナライズ、デジタル販売、倫理的な原料調達、地域性が主要な差別化軸となっている。MeijiはWELLCACAOなどの機能性商品を強化し、地域ブランドは地元素材や伝統製法、D2Cを活用して大手との差別化を進めている。コンビニ各社もメーカーと専用SKUを共同開発し、来店促進に利用している。
主要企業としてはKellanova、PepsiCo、Morinaga & Co.、General Millsなどが紹介され、このほかMondelez International、Nestlé、Meiji Holdings、Calbee、Ezaki Glicoなどが参入している。Kellanovaはデジタル上の消費者反応をもとに日本向け商品を開発し、PepsiCoは日本のポップカルチャーとの共同ブランド戦略を利用している。Morinagaはコラーゲンや酵素などを使った機能性スナックを健康志向層向けに展開し、General MillsはD2Cや季節・地域に合わせた商品投入を重視している。
総合すると、日本のスナック市場は2025年の549.4億米ドルから2035年には845.1億米ドルへ拡大し、CAGR4.4%の安定成長が見込まれる。最大カテゴリーはセイボリースナック、最大流通チャネルはコンビニである一方、成長率では冷凍スナックが5.0%、フルーツスナックが4.7%、オンライン流通が8.8%と比較的高い。
2035年に向けた主要テーマは、地域・季節限定フレーバー、機能性スナック、アップサイクル食品、クリーンラベル、環境配慮包装、伝統的な味の再解釈、コンビニ限定商品、EC・D2C、AIによるパーソナライズに集約できる。日本のスナック市場は、定番菓子を大量販売する市場から、健康、地域文化、サステナビリティ、デジタル技術を組み合わせて頻繁に新しい商品体験を生み出す高付加価値市場へ移行していると考えられる。
※目次構成
1. エグゼクティブサマリー
1.1 市場規模(2025~2026年)
1.2 市場成長予測(2026年予測~2035年予測)
1.3 主な需要促進要因
1.4 主要企業と競争構造
1.5 業界のベストプラクティス
1.6 最新動向と最近の展開
1.7 業界見通し
2. 市場概要およびステークホルダー分析
2.1 市場動向
2.2 主要産業分野
2.3 サプライヤーの交渉力
2.4 買い手の交渉力
2.5 主な市場機会とリスク
2.6 ステークホルダーによる主要施策
3. 経済概要
3.1 GDP見通し
3.2 一人当たりGDPの成長
3.3 インフレ動向
3.4 民主主義指数
3.5 政府総債務比率
3.6 国際収支(BoP)の状況
3.7 人口見通し
3.8 都市化動向
4. カントリーリスク分析
4.1 カントリーリスク
4.2 ビジネス環境
5. アジア太平洋地域のスナック市場分析
5.1 主要業界ハイライト
5.2 アジア太平洋地域のスナック市場の過去実績(2019~2025年)
5.3 アジア太平洋地域のスナック市場予測(2026~2035年)
6. 日本のスナック市場分析
6.1 主要業界ハイライト
6.2 日本のスナック市場の過去実績(2019~2025年)
6.3 日本のスナック市場予測(2026~2035年)
7. 製品タイプ別・日本のスナック市場
7.1 冷凍スナック
7.1.1 過去の推移(2019~2025年)
7.1.2 予測推移(2026~2035年)
7.2 セイボリースナック/塩味系スナック
7.2.1 過去の推移(2019~2025年)
7.2.2 予測推移(2026~2035年)
7.3 フルーツスナック
7.3.1 過去の推移(2019~2025年)
7.3.2 予測推移(2026~2035年)
7.4 菓子系スナック
7.4.1 過去の推移(2019~2025年)
7.4.2 予測推移(2026~2035年)
7.5 ベーカリースナック
7.5.1 過去の推移(2019~2025年)
7.5.2 予測推移(2026~2035年)
7.6 その他
8. 流通チャネル別・日本のスナック市場
8.1 スーパーマーケット/ハイパーマーケット
8.1.1 過去の推移(2019~2025年)
8.1.2 予測推移(2026~2035年)
8.2 コンビニエンスストア
8.2.1 過去の推移(2019~2025年)
8.2.2 予測推移(2026~2035年)
8.3 オンライン
8.3.1 過去の推移(2019~2025年)
8.3.2 予測推移(2026~2035年)
8.4 その他
9. 市場ダイナミクス
9.1 SWOT分析
9.1.1 強み
9.1.2 弱み
9.1.3 機会
9.1.4 脅威
9.2 ポーターの5フォース分析
9.2.1 サプライヤーの交渉力
9.2.2 買い手の交渉力
9.2.3 新規参入の脅威
9.2.4 競争の激しさ
9.2.5 代替品の脅威
9.3 主要需要指標
9.4 主要価格指標
10. 競争環境
10.1 サプライヤー選定
10.2 主要グローバル企業
10.3 主要国内企業
10.4 主要企業の戦略
10.5 企業プロファイル
10.5.1 Kellanova
10.5.1.1 企業概要
10.5.1.2 製品ポートフォリオ
10.5.1.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
10.5.1.4 認証
10.5.2 PepsiCo, Inc.
10.5.2.1 企業概要
10.5.2.2 製品ポートフォリオ
10.5.2.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
10.5.2.4 認証
10.5.3 Morinaga & Co., Ltd.(森永製菓株式会社)
10.5.3.1 企業概要
10.5.3.2 製品ポートフォリオ
10.5.3.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
10.5.3.4 認証
10.5.4 General Mills, Inc.
10.5.4.1 企業概要
10.5.4.2 製品ポートフォリオ
10.5.4.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
10.5.4.4 認証
10.5.5 Mondelez International, Inc.
10.5.5.1 企業概要
10.5.5.2 製品ポートフォリオ
10.5.5.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
10.5.5.4 認証
10.5.6 Nestle SA(Nestlé)
10.5.6.1 企業概要
10.5.6.2 製品ポートフォリオ
10.5.6.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
10.5.6.4 認証
10.5.7 Meiji Holdings Co., Ltd.(明治ホールディングス株式会社)
10.5.7.1 企業概要
10.5.7.2 製品ポートフォリオ
10.5.7.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
10.5.7.4 認証
10.5.8 Calbee, Inc.(カルビー株式会社)
10.5.8.1 企業概要
10.5.8.2 製品ポートフォリオ
10.5.8.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
10.5.8.4 認証
10.5.9 Ezaki Glico Co., Ltd.(江崎グリコ株式会社)
10.5.9.1 企業概要
10.5.9.2 製品ポートフォリオ
10.5.9.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
10.5.9.4 認証
10.5.10 その他
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