医療法人医誠会(本社:大阪府大阪市、代表者:谷 幸治)は、2026年4月15日、医誠会国際総合病院において難病支援実施訓練を実施しました。南海トラフを震源とする震度7以上の地震を想定し災害時に電源確保が必要となる難病患者さんへの支援体制を検証しました。大阪府難病医療協力病院として予備電源装置の貸し出しや院内での電力供給場所の提供など、実災害時を見据えた対応の具体化を進めています。
災害時における難病患者支援の必要性と医療機関の役割
在宅で人工呼吸器や吸引器などの医療機器を使用する難病患者にとって、電源の確保は生命維持に直結する重要な課題です。特に大規模災害発生時には停電や交通網の混乱が想定され、自宅での療養継続が困難となるケースが生じます。
こうした背景から、医療機関には通常の診療機能に加え、災害時の受入体制や支援機能の整備が求められています。医誠会国際総合病院は大阪府難病医療協力病院として、地域における難病医療の中核的役割を担い、平時からの備えと実践的な訓練を通じて支援体制の構築に取り組んでいます。
今回の難病支援実施訓練では、南海トラフ地震を想定し、電源確保を必要とする患者への支援を中心に、院内での受入から対応までの一連の流れを確認しました。約20名の職員が参加し、複数部門が連携することで、実際の災害時に近い状況を再現しました。
今後も継続的な訓練を重ねることで、地域における災害医療体制の強化と、地域の皆さんの安心につながる医療提供体制の整備を進めていきます。
難病支援実施訓練の内容と検証ポイント
本訓練は、災害発生後に支援を必要とする患者からの連絡を受ける段階から、来院時の受付、支援提供までの流れを具体的に検証する内容で実施しました。
想定した支援対象は、在宅で人工呼吸器や吸引器など電源を必要とする患者とし、以下の支援を中心に検討しました。
・予備電源装置の貸し出し
・院内における医療機器への電力供給場所の提供
・来院時の受付対応および支援導線の整理
さらに来院時に体調不良を訴えるケースも想定し対応体制の確認を行いました。参加部門は、難病医療推進センター センター長 大薗恵一を中心に、看護部、業務推進部、施設管理部、救急科、戦略総務部が連携し、災害時の役割分担と情報共有の重要性を確認しました。
訓練後の意見交換では、多様な患者背景に対応するための課題が共有されました。年齢や国籍が異なる患者にも分かりやすい案内方法として、操作説明用紙の文字の大きさやルビの付与といった工夫の必要性が挙げられました。
加えて、災害対策本部の機能強化、交通状況の悪化を想定した搬送手段の検討、広域災害救急医療情報システムEMISとの連携など、今後取り組むべき課題が明確になりました。
今後は、今回明らかになった課題を踏まえ、支援体制の具体化と関係部門の連携強化を進めます。あわせて、災害対策本部機能の整理や外部機関との情報連携の強化を図り、より実効性の高い支援体制の構築に取り組みます。
医誠会国際総合病院では、平時からの備えを重ねることで、災害時にも継続した医療提供と支援を行える体制を整え、地域医療の維持に貢献していきます。
医療法人医誠会
医療法人医誠会は1979年に大阪市で創立し、ホロニクスグループとして全国で医療・介護事業を展開しています。医誠会国際総合病院は46診療科、総職員数2,144名(2026年4月現在)を有する基幹病院で、2026年4月に大阪府がん診療拠点病院に指定されました。
また救急搬送件数は日本一※であり、「断らない救急」を掲げ地域の高度急性期医療を担っています。
※ 厚生労働省資料:令和6年度DPCの評価・検証等に係る調査「退院患者調査」の結果報告について 参考資料1 (4)救急車による搬送の有無(https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/001682674.xlsx) による
